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2022年2月24日
近年、過剰な労働に伴う睡眠不足、仕事上のストレスなどに起因した精神障害の増加が社会的な問題として注目されています。国が実施したアンケート調査によると、疾病を理由として一か月以上連続して休業している従業員がいる企業の割合は、メンタルヘルスが38%、がんが21%、脳血管疾患が12%で精神的な理由で休業する人の割合が最も大きいことが示されました(平成25年度厚生労働省委託事業)。また、精神障害等の労災請求件数はここ15年で約3倍にまで増加しています(図1)。このような深刻な状況を受け、事業者はこれまでにないほど、労働者の健康を確保する責任を問われているといえるのです。
日本人は慢性的なからだの痛みを抱えている人が多いといわれています。特定の原因がないまま3カ月以上続く痛みは「慢性疼痛」と呼ばれており、その中でも「心因性疼痛」はストレスや不安など精神的・心理的問題で生じる痛みです。職場でのストレスなども「心因性疼痛」の原因になりかねず、脳が痛みを覚え理由なく痛みを感じることもあります。このような慢性的な痛みを放置すると心身共に疲弊し、そのストレスから「うつ傾向」さらには「うつ病」を合併するリスクすらあるのです。
日本人の国民病ともいわれる肩こり。厚生労働省の調査によると、普段自覚している症状の中で女性の1位、男性の2位は肩こりとなっており (図2令和元年 生活基礎調査)、辛い症状に悩んでいる人の多さがうかがえます。
肩こりの原因は数十種類もあり、人によってさまざまですが「同じ姿勢」「眼精疲労」「ストレス」「運動不足」が4大原因と言われています。コロナ禍での在宅勤務はこの4つすべてに当てはまっているといえます。同じ姿勢のままデスクワークを続けることは血行の悪化を引き起こし、パソコンの画面を見続けると眼の疲れが溜まりやすくなります。また、新型コロナウイルスに対する先行きの見えない不安は、知らないうちにストレスとして蓄積されやすいうえに外出自粛は運動の機会を減らす要因です。このようなコロナ禍での働き方の変容は肩こりのリスクを高めているのです。